春雨直播app

　今回の东京大学公开讲座では、これからの20年程度の比较的长期のタイムスパンを设定して、日本と世界が直面する重要な変化と课题を明らかにし、それに向け大きく「変える」必要があることを考えてみようとするものである。そして、特に、学问や科学がどのように课题解决に贡献できるかを示したいと思う。
　例えば、今后、20年间の日本を见た场合、人口构成は大きく変化し、20-64歳の人口は2011年の7,497万人から2035年には5,910万人へと20％以上も减少する一方で、65歳以上人口割合（高齢化率）は23(2011年)から33.4％（2035年）へと10％以上増加する。また、経済规模（骋顿笔、购买力平価ベース）を见れば、新兴国の台头によって、2030年にはインドが、2040年にはロシアとブラジルが日本を上回るとの推计もあるなど、世界的に见て相対的な位置づけの低下は否めない。さらに、日本政府の财政构造が改善されない场合には、既に1000兆円の水準にある政府债务残高が家计金融资产を超えて、日本国内で政府债务を手当することが困难になるおそれがある。
　また、世界に目を転じれば、全世界の人口は现在、约70亿人だが、2035年顷には85亿人程度まで増加し、既に世界人口の13％が安全な水を利用できない现在の水不足がさらに深刻化するおそれがある。また、高齢化の问题は日本や先进国だけでなく、アジア地域の国々でも直面する。とりわけ中国の高齢化の进展は着しく、2030年顷には、高齢化率は25％を超え现在の日本よりも高い水準になると予想されている。さらに、地球环境问题の観点でみると、新兴国や叠翱笔诸国の経済活动の活発化等により自然资源の使用量が増大し、エコロジカル?フットプリントでみると、2010年に地球1.5个分の自然资源使用量が2033年顷には地球2个分の自然资源使用量に至るとの推计もある。
　このような困难な诸课题に対して、政府の役割が期待されるのは言うまでもないが、政府以外にも多様な主体で解决に取り组むことが必要だろう。そこで、今回の公开讲座では、20年という比较的长期のタイムスパンで我々が直面する変化と重要课题について明示し、こうした课题に対して东京大学のさまざまな研究者がどのように取り组んでいるか、その一端を示したい。そうすることで、未来のあり方について聴讲者の方々と共により広い视野で考える契机としたい。