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2017年の夏、「大学入试の英语が4技能！」とのニュースがメディアに流れました。多くの人は「え、4技能？」「どこがあたらしいの？」と思ったことでしょう。「4技能」という概念そのものは昔からある区分けにすぎません。それをさも新しい「秘技」のようにしてもちあげたところで、実际の学习効果にはつながりません。いたずらに勉强のプロセスが神秘化されるだけ。ところがこの看板を大义名分にして、大学入试は大きな変更を强いられようとしています。多くの人が确実にその影响を受ける。すでにさまざまなレベルでこの入试政策の弊害は指摘されていますが、本书はそうした知见も踏まえつつ、迷走する日本の教育行政を批判的に検証しこれからの英语教育があるべき姿を考えようとするものです。
 
今回の政策推進者の理屈は次のようなものです。従来のセンター試験では「読む?聞く」の2技能しか測れない、これからは「スピーキング＝話す」の試験が必要で、「読む?聞く?話す?書く」の4技能を測れるのが民間試験だ、と。しかし、残念ながら、これは誇大広告というほかありません。「4技能」などという枠は、仕方なく設けるもの。決してたどりつくべき「理想」ではありません。現実の言语運用ははるかに複雑です。ましてや単に試験を4つに分けただけで英語の運用能力が劇的にあがるわけもありません。むしろ大事なのは、必要な能力を、本人の希望や環境に合わせて無理なく伸ばすことです。政策の推進者はヨーロッパのCEFRという枠をかかげて、「これからはこれに合わせるのだ」と言っていますが、実は世界的には「4技能」などいうキャッチフレーズは時代遅れになりつつあります。ほかならぬCEFRの補足版でも「もう4技能という概念は古い」とある。つまり、この政策にあるのは4技能概念の「誤用」もしくは「悪用」なのです。とくに「4技能」の「均等」にこだわるのは大きな間違い。「業者試験導入」を正当化するための口実にすぎません。
 
この政策を検讨した有识者会议や协议会には、当の试験业者をはじめ利害関係者が多数入っていました。业者试験を受けることでどのように英语力が向上するのか検讨もされず、强引に政策决定がなされています。これでは格差が助长されるだけでなく、そもそも公正なテストができません。
 
业者试験で実质的に新しいのは、発声を伴うテストが入るということです。しかし、発声を伴う试験は精神的な要素に左右されやすく、正确な採点が困难ですし、器质的な障害や、さまざまなレベルのメンタルな问题を抱えた受験者も多数いる。ところがそうした问题について検讨した形跡も一切ありません。
 
「今の英语教育ではだめだ」という声が、今回の政策の背后にあるとされますが、そもそも「今の英语」をダメにしたのは、1980年代末から文科省の进めてきた?コミュニケーション英语」重视の政策でした。その失败を検証しないまま、さらにその方向を推し进めようとするのは大きな问题ではないでしょうか。
 
本書の最後では本来あるべき英語学習の方法についても再確認しています。語学学習で必要なのは当たり前のことばかりです。とにかくその言语に接する機会を増やすこと。幹となる基礎能力をしっかり身につけること。そのためにも、著者としては何よりリスニングに重点をおいて英語のリズムの習得をめざすところからはじめてほしいと思っています。妙な方法論に飛びつくより、地道に英語の「体幹」を鍛えることを目指してほしいです。

(紹介文執筆者: 人文社会系研究科?文学部 教授 阿部 公彦 / 2018)