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本書は、「巨大災害の発生という緊急時、市民社会には寄付やボランティアなどの「連帯経済」が立ち現われ、人びとは共同性へとつきうごかされる。東日本大震災とその後の経験のなかから、現代日本社会における新たな自立と支援の姿、コミュニティの諸相を考察する」(出版社HPより引用) ことをねらいとしている。
 
本図书の中で、笔者自身は、8章において「復兴とコミュニティ论再考――连携协働復兴のコミュニティ?デザインにむけて」と题して、特殊日本的概念である「復兴」を论じ、またその上で、以下に记す通り、非営利组织による復兴を今回の震灾復兴の特徴として捉えて、その実态、课题、可能性などを论じている。
 
そもそも「復興」は、関東大震災からの都市再建に際して初めて用いられた用語であると考えられる。西欧列強に追いつくことが主要命題であった往時、文芸復興 (ルネッサンス) が社会的に注目されていた。おそらくは、東京の復興 (帝都復興) を構想した後藤新平は、この文芸復興にヒントを得、震災とそれに伴って発生した大火からの再建において、従前の状況にもどることではなく、東京を社会的にも物的にも列強国の首都に負けない帝都とすることを期して、つまり近代化された新しい社会そして都市をかたちづくることを期して、帝都復興との呼称を創案した。
 
しかし、実际の「復兴」は、土地区画整理事业によるインフラの整备にとどまった。そして、戦灾復兴を経て、「復兴」＝土地区画整理事业によるインフラの整备を中心とする、という図式が成立してきた。もちろん、阪神淡路、中越などの各震灾において、それまでとは异なる新しい社会をめざすという意味での復兴の试み、それはまちづくりのための基金の创设であったり、协议会方式の採用であったり、も、主流とは言えないまでも、行われてきた。
 
东日本大震灾からの復兴は、阪神淡路や中越地震などの復兴とはまた异なる特徴を有している。その最大の特徴の一つが、非営利活动や组织による復兴の多様化と复雑化にある。国际的狈骋翱、広域的復兴连携组织、全国展开する狈笔翱や一般社団、さらには颁厂搁の観点から活动企てる私公司、そして全国から来るボランティア市民、地域ベースの狈笔翱や市民活动団体、町内会や仮设住宅の自治组织、社会福祉协议、など异なる立场や役割／ねらいを持った多様な组织主体が復兴に関わり、様々な试行的な実践が展开されていた。そこでは、异なる性质の组织／主体间の意味ある连携が行われた场合もある一方で、非営利组织间での竞合、他主体との连携の可能性があるにも拘らず孤立的活动を强いられる场合などもあり、多様な様相を観察することができた。
 
復兴が、復旧を超えて、被灾地の未来の社会や都市を构想し、それに近づく试みを意味するものであるのならば、復旧をこえた＋&补濒辫丑补;の部分には、その「时代」が目指したい社会／都市の未来が投影されているものではないだろうか。
 

(紹介文執筆者: 工学系研究科 教授 小泉 秀樹 / 2019)