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笔者の玄田有史は、2006年から所属する社会科学研究所の「希望学」という研究プロジェクトの実地调査のため、岩手県釜石市に频繁に访れるようになりました。その釜石を2011年3月11日に东日本大震灾と津波被害が袭いました。
 
震灾から数ヶ月経った顷、以前からの釜石の友人に「今、被灾した人たちが、一番希望していることは何だろう」と寻ねました。そうすると、その人は「忘れ去られないこと」と答えました。
 
震灾の记忆を継承し、未来の被害を最小限に抑え、そして復兴を进めていくために、今の自分に出来ることは何か。私は、様々なデータを用いて、事実を事実として未来の世代のために残すことだと思いました。私の専门は、経済学のうち、働くことにまつわる问题を中心に考える労働経済学といわれるものです。そこで震灾がもたらした影响を、労働という観点から考えてみることにしました。
 
事実を残すために、まず総务省统计局が震灾から1年后に実施した『就业构造基本调査』を个々の调査票情报に遡って検証しました。调査では、都道府県レベルではなく、市町村レベルの情报が得られたため、まさに被灾した市町村での状况を把握することが出来ました。
 
その结果、わかったことの一つは、震灾などの自然灾害は、もともと仕事の面で必ずしも恵まれていなかった人を、さらに厳しい状况に追い込むということでした。非正规雇用、女性、若者、大学に进学しなかった人など、震灾で仕事を失ったり、再就职が难しくなっていました。
 
さらに津波や原発事故によって、爱着を持って住んでいた地域から远くに避难しなければならなくなった人ほど、やはり働くことが难しくなっていました。社会的共通资本と呼ばれる地域固有の资源（人间関係を含む）を失うことが、いかに仕事にとって重要であるかを、その结果が物语っています。
 
政府の統計だけでは把握できないことについては、独自にアンケート調査を実施することで、考察を深めようと考えました。被災後にいち早く復興を遂げている企業には、経営者の強いリーダーシップ、独自の営業力や技术力を持つといった特徴が、データからも浮かび上がってきました。
 
さらに震灾は、日本人の希望にも影响を与えていました。震灾前の日本社会では、自分らしい仕事をしたい、安定した高い赁金の仕事がしたいなど、希望の中心に仕事をすえる倾向がみられました。ところが震灾后は、何よりも家族こそが希望と考える倾向が强くなっていました。
 
笔者は、震灾直后、政府が设置した復兴构造会议にも検讨部会委员として参加したことがあり、その経験から学んだことも、本のなかでは言及しています。
 
本书のあとがきでは「今なお东日本大震灾がもたらした困难のなかにあって奋闘する人々の努力に対し、ここで示されたいくつかの事実が、冷静と热意の両方を持ってさらに一歩前に踏み出すためのわずかでも后押しになることを愿」うと、记しました。
 

(紹介文執筆者: 社会科学研究所 教授 玄田 有史 / 2017)