
书籍名
「新しい野の学问」の时代へ 知识生产と社会実践をつなぐために
判型など
268ページ、四六判、上製
言语
日本语
発行年月日
2013年5月28日
ISBN コード
978-4-00-022075-0
出版社
岩波书店
出版社鲍搁尝
学内図书馆贷出状况(翱笔础颁)
英语版ページ指定
本書は、「学問論」である。それは、現代の学問が確実に進みつつある、ひとつの方向を指し示している。いま、アカデミズムの特定の狭いディシプリンに閉じ籠もることなく、多様な叡智と技能、経験を使う新しい学問が生まれつつあるが、それは研究者や専門家だけではなく、公共部門 (public sector: 国や地方公共団体などのいわゆる「政府」) や市民、NPO、企業などを含めた多様で異質なアクターが参画し、協働する知識生産の運動となっている。その運動では、日常生活のなかで等身大の人間の問題が発見され、方法が現場に即して選択され、帰納的に理解されている。かつて、知識やそれを生産する行為は、研究者や専門家によって独占されてきた。また、普通の人びともその独占をあたりまえとして黙認し、また逆にその行為を研究者や専門家に任せきりにしてきた。しかし、いまの時代は違う。
日本は明治维新后、欧米に早く追いつこうと、西洋の近代知や学问を贪欲に输入した。その大半は、近代化、西洋化を目指す日本の国策とも络まり合う「官学」となり、いまの日本における学问の础となっている。いっぽうで、その官学が勃兴する背景では、「民间学」とも呼ばれる、土着的な草の根の学问创造运动が展开された。たとえば、近代の思想家?柳田国男が创出した民俗学などはその代表例である。民间学の担い手はその时期、正统でありエリートであったアカデミズムの担い手とは大きく异なり、アカデミーに所属しない、あるいはアカデミーからはみ出た人びとであった。そのために后世、それらは「野の学问」とも表现されるようになる。「野の学问」という表现には、その学问の在野性や、现场におけるフィールド科学性、そして人びとに资する実践性、さらに権力や権威への対抗性というエッセンスが込められている。
現在、学問の公共性が問われるなか、現代社会に適合した「新しい野の学問」が生み出されている。現代社会において、身の回り=「野」に問題を自ら発見し、情報を収集し、分析し、発信し、実践し、そして組織を構成し、資金を獲得する人びとの能力と意欲は、かつての「野の学問」時代に比べ格段に高まっている。そのような時代を背景として、アカデミックの外側 (extra-academic) にいる人びとが主体的に、多様なアクターと協働して知識生産を行う「新しい野の学問」が勃興した。その多様なアクターのなかで、「野」の人びとは研究者?専門家や公共部門に勝るとも劣らない、重要な役割と当事者性を有しているのである。さらにそのような状況に合わせて、アカデミックな学問自体も、その研究のフレームを更改しつつある。本書では、いま世界レベルで起こっている科学技术や学問が社会に開かれていく状況と、開きゆくことの必要性、さらにその開いてゆく過程で副作用的に生み出される困難な問題について検討している。
(紹介文執筆者: 东洋文化研究所 教授 菅 豊 / 2016)
本の目次
第1部 学者のオートエスノグラフィ - 私が闘牛を始めた理由
1 フィールドに「入る」
2 地震に襲われたフィールド
3 転回する研究者のポジショナリティ
4 実践におけるポリティクス - 震災後の「大文字の学知」
5 寄り添う「学知」- 生活者のなかへ
第2部 学問のあり方を問い直す
1 「野の学問」の誕生とその衰退
2 分断された知識生産の担い手たち
3 「公共」に開かれていく学問
4 アカデミズムと社会実践の闘争史 - アメリカにおける公共民俗学
5 知の囲い込みからの脱却 - モード2の知識生産の様式
第3部 「新しい野の学問」の可能性と課題
1 「新しい野の学問」時代の到来
2 「新しい野の学問」に対応する研究者
3 これからの学問の挑戦 -「新しい野の学問」との交わり方
おわりに - 共感し感応する研究者像
関连情报
東京大学东洋文化研究所
東京大学东洋文化研究所による 菅 豊 (SUGA Yutaka, Professor / 汎アジア研究部門 教授) インタビュー
学术誌での书评等
横田陽子 2014「菅豊『「新しい野」の学問の時代へ - 知识生产と社会実践をつなぐために』 『科学史研究』(第III期53巻271号、2014年、pp.335-336、日本科学史学会)
床呂郁哉 2014「菅豊著 『「新しい野の学问」の时代へ - 知识生产と社会実践をつなぐために』」『文化人類学』(79巻4号、2015年、pp.482-485、日本文化人類学会) など
新闻での书评等
毎日新聞 (2013年2013年8月18日)、17地方紙 (京都新聞、神戸新聞[2013年7月21日]) など