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「いま见えないものを见せる」をテーマにこれまで大仏や飞鸟京やバイヨン寺院などの复合现実化を手掛けてきた池内?大内研究室。现在、「东京大学大槌イノベーション协创事业」に协力して旧町役场庁舎の复合现実モニュメント化を进めている池内克史先生にお闻きしました。

东大と縁の深い大槌町に、この9月、図书室や展示室の机能を持つ小さな文化施设が诞生しました。町の文化を再生する拠点に、と设営したのは総合研究博物馆。プロジェクト担当の松本文夫特任准教授にお话をうかがいました。

忠犬ハチ公の饲主として有名な上野英叁郎教授が创始した农业工学を継承?発展させてきた二人の教授が、放射性物质に蚀まれた福岛県に寄り添い、地元とタッグを组んで土壌除染に取り组んでいます。热い心でプロジェクトを推进している沟口胜教授にお话をうかがいました。

各自治体の復兴计画もできあがり、被灾地では復兴?新しいまちづくりに向けて歩み出しています。先进モビリティ社会の実现を目指して研究を推进している生产技术研究所のモビリティ研究センター（滨罢厂センター）は、復兴の要ともなる交通システムの构筑に向けて东北大学との连携などを生かして取り组んでいます。センター长の须田义大教授にお话を伺いました。

社会科学研究所では、2005年に研究プロジェクト「希望の社会科学（希望学）」を立ち上げ、地域の再生と希望をテーマに岩手県釜石市においてフィールドワークを行ってきました。そして、东日本大震灾という新たな试练を受けた釜石市の新たな再生に向けて、希望学プロジェクトは人々に寄り添い続けています。震灾后の市民の生活実态调査を継続的に行っている佐藤岩夫教授にお话を伺いました。

东日本大震灾では、地元の消防団员の方が身体を张って対応しました。最后まで危険地域で避难を呼びかけ対応する中で、多くの団员が大津波に饮み込まれました。震灾により全国で254人の消防団员が亡くなったといいます。目の前で仲间が流され、かなりの数のご遗体を运んだ消防団员らの心の痛手はどんなに大きいことでしょう。陆前高田市の消防団员等のこころのケアに従事されている川上宪人教授（医学系研究科）にお话を伺いました。

浦环教授（生产技术研究所）らは、震灾直后から东北冲合を海中ロボットにより探索をしてきました。航空写真では分からない、津波の影响を受けた海底の状况を把握するのに海中ロボットが果たした
役割は大きく、各方面で评価されています。プロジェクトチームは、海底の放射线浓度の计测についても昨年夏から取组んでいて、今秋からは福岛県と共同して本格的な広域调査に乗り出します。

被災した東北の沿岸部は津波により甚大な被害を受け、基�之b業である漁業は大きな打撃を受けました。さらに放射能汚染により水産物の安全性に対する不安も大きくなっており、被災地の漁業は二重の苦難を受けています。しかし、黒倉寿教授（農学生命科学研究科）は、被災地の漁業が抱える問題の多くは日本の漁業全体に共通する問題だと指摘します。「電子商取引」をキーに復兴支援に着手した黒倉教授にお話を伺いました。

青森県八戸市も东日本大震灾にともなう津波により被灾した地域の1つです。国指定天然记念物にもなっているウミネコ繁殖地である観光地域（芜岛地域）が壊灭的な被害を受けました。5～6年前から八戸市の中心市街地の活性化事业に関わっていた堀繁教授（アジア生物资源环境研究センター）は、市からの依頼を受け、観光地の復兴に乗り出しています。

5月下旬、「東大　セシウム除染布を開発」といった記事が新聞各紙を飾りました。これは、生産技術研究所の化学系有志によるプロジェクトの成果です。研究チームが開発した放射性セシウムを効率よく吸収する布は、安価で扱いやすいため、ボランティアの除染活動でも利用できるといいます。設立以来「技術の実際問題を取り上げ、各専門知識を総合的に研究して実用化する」ことを目的に活動している生研が、復兴支援でもその成果を出しはじめました。

工学系研究科の大方潤一郎教授（都市工）は、震災後の復兴支援に向けて、本学の中でも一早くアクションを起こした一人です。大月敏雄准教授（建築）らとコミュニティ型仮設住宅の提案をし、遠野市と釜石市で採用されました。現在は大方教授が中心となり、仮設住宅地におけるコミュニティ?インフラ整備へ活動を発展させているという情報を得て、お話を伺ってきました。

大気海洋研究所附属国際沿岸海洋研究センターがある岩手県大槌町は、町長が、そして多くの役場職員が3.11の津波によって亡くなりました。そのため、震災後は行政機能に過度の負担がかかり、復興への道筋を示すことがきわめて困難な状況が続きました。「大槌町復兴支援プロジェクト」では、多様な専門家によるチームを結成し、そのような状況下にある大槌の町を支援してきました。学生らとともに被災地に寄り添い、被災調査、復興計画立案、その実践まで、幅広い支援を続けてきたのです。そこで、今回はプロジェクトの共同代表者である中井祐教授（工学系研究科社会基盤学専攻）にお話をうかがいました。

东日本大震灾にかかわる映像や资料を収集し、デジタル保存、公开する「311まるごとアーカイブス」（正式名称：东日本大震灾?公民协働灾害復兴まるごとデジタルアーカイブス）という取组みが进んでいます。被灾した市民や自治体、研究机関、大学、狈笔翱、ボランティア、民间公司などが协働で取组むプロジェクト。本プロジェクトの世话人になっている吉见教授（情报学环）にお话を伺いました。

第1回目は、部局一丸となって被灾地における放射能の农畜水产物等への影响を调査、回復に向けた研究に取组んでいる农学生命科学研究科の取组みについて、プロジェクトのサブリーダーでいらっしゃる中西先生にお话を伺いました。