东京大学教职员?学生の手记「节电と温暖化対策との両立」
東日本大震災 - 东京大学教职员?学生の手记
平成23年3月11日に発生した东日本大震灾発生时の様子やその后の行动、対応、感想等を本学関係者に手记として执笔してもらいました。
节电と温暖化対策との両立
东京大学サスティナブルキャンパスプロジェクト室室长补佐 迫田一昭
わたしは、东京大学サスティナブルキャンパスプロジェクト(罢厂颁笔)室でサステイナブルキャンパスを目指した活动をしています。
今回の震灾に起因する电力危机は、强烈な体験でした。原発停止による电力供给能力不足と言う事态は、轮番停电による电力のシェアリングに至り、実际柏キャンパスは停电を経験することになったのです。都区内は影响の大きさから、轮番停电を外れたのですが、それでも本学は都内で有数の大规模电力消费事业所(一般家庭8万世帯相当)ですから、电力消费を减らす社会的责任がありました。
本学の行動は、素早く震災の翌々日の日曜日には、災害対策本部長名にて学内構成員に対し電力の緊急使用抑制の通知が出され、さらに電力危機に対応する全学组织として「電力危機対策チーム」が設けられました。結果として通常時の40%減と言う電力抑制が緊急的に実行されたのです。ただ、大学としては、単に節電だけをすれば良い訳ではなく、本来の教育研究機関としての重要な責務があります。
ここで、节电対策チームのリーダーである松本洋一郎理事?副学长は、东京大学の教育研究はスローダウンさせないで节电を行うために「研究継続対策奥骋」を立ち上げ、本学の有识者による节电方策の検讨を重ね、东京大学ならではの知恵を出し节电を进めたのです。
ポイントはいくつかありました。
?大学の教育研究はスローダウンさせない??日々のくらし领域で节电
?本学が进めてきた温暖化対策は维持する??安易な発电机运用(モノジェネ)はしない
?节电目标を手法と试算の元にたてる????罢厂颁笔データの活用
その结果、昨夏(2011年夏)は、ピーク电力を前年比15%削减という政府の要请を大きく上回る30%削减の自主目标を掲げ达成したのです。
教育研究をスローダウンさせないで节电を行う、その為の知恵を大学自身が出す。また、温暖化対策と相反しない节电対策。大学が社会へ示すべきモデルとも言える取组みは、各方面からの评価を受けました。
海外の大学の例では、国际研究型大学连合滨础搁鲍のサステイナブルキャンパスプログラムで来日した交换留学生が本学の取组みを研究テーマに选び、また国内ではエコ大学ランキングで高い评価を受けました。
東京大学は非常に大きな组织の大学ですし、教員?職員?学生と構成主体の立場も異なり、目標を共有する困難さがあります。ですが震災後の行動を見ますと、内部から見てもいざというときの底力は正直すごいものを感じました。ただその陰では、多くの大学構成員?関係者の献身的な取組みを見ていますので、その姿に改めて敬意を表したいと思います。
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