创立以来、东京大学が全学をあげて推进してきたリベラル?アーツ教育。その実践を担う现场では、いま、次々に新しい取组みが始まっています。この隔月连载のコラムでは、本学の构成员に知っておいてほしい教养教育の最前线の姿を、现场にいる推进者の皆さんへの取材でお届けします。
日本の未来のエネルギーシステムを产官学で描く
／サステイナブル未来社会创造プラットフォーム
特别部门客员教授 小林 光
――部门が运営するサステイナブル未来社会创造プラットフォームは2019年発足の产官学コンソーシアムですね。
「エネルギーをテーマに驹场で続けてきたパナソニックさんとの勉强会を発展させたもので、公司や自治体など17団体が参画しています。2年前から2週に1回ペースでオンラインの会合を重ね、今年度から3グループで活动してきました。そのなかで私は、2050年に向けて脱炭素社会のあり方を考え、个人や会社など社会の构成员の行动変容を促そうというグループを担当しています。いろいろな考え方や技术が力を出せるようボトムアップで组み合わせることが肝です」
痴笔笔の実証计画が进展中
「勉强会から実証を行うフェーズへ移りつつあり、再生可能エネルギーや电気自动车などの小规模なエネルギーリソースを滨罢で制御して発电所のように活用するバーチャル?パワー?プラント（痴笔笔）の実証事业は、自治体の选定段阶に入っています。そのほか、エコポイント制度、働き方改革、车载リチウムイオン电池のリユースなどの候补から绞ってプロジェクト化し、社会変革につなぎたいです」
――小林先生は环境分野の行政官として长く活跃してこられたのですね。
「環境庁（当時）に入って以来、京都議定書の交渉、水俣病などの公害対策、地球温暖化対策といった仕事を37年間続け、2011年に事務次官で退官しました。そこから慶應大学や东京大学で講じるようになり、今年度から环境エネルギー科学特別部門の客員教授を務めています。学生の環境サークル「環境三四郎」の活動にも関わってきました。昔の企業は環境対策を渋々やっていましたが、いまの企業は自社の製品やサービスが社会でどう役立つのかに関心を高めています。企業文化もだいぶ変わってきたと思います」
省エネ×再エネの相乗効果が肝
――20年来のエコハウス実践者としても有名でいらっしゃいます。
「他人に环境対策を勧めるなら自分が率先垂范しないと、と思って始めてみると、家庭で必要なエネルギーの10倍は太阳光や风力などの再生可能エネルギーが存在しているとわかりました。脱炭素化に向けては再エネ×省エネで相乗効果が出ることが肝要です。使用するエネルギーを半减させて再生可能エネルギー率を倍にすれば、排出量は0.5×0.5で0.25となり、颁翱2は75％も减ることになります。いわば省エネと再エネのマリアージュです。もちろん皆がエコハウスに住めるわけではありません。再生可能エネルギーを利用できる状况にある人はどんどん推进し、余ったものを皆で融通し合う仕组みを地域ごとに整备することが重要です。このことは近着『エコなお家が横につながる』（海象社）に详しく书きました。远くの発电所から电気を运んで使うというやり方に缚られていてはいけません」
「脱炭素社会を実现するために必要な技术はすでにあります。あとは実行するだけ。そのためにはお金がかかりますが、そもそも経済とは多くの人が利益を出すための交换活动です。环境の価値が従来より高くなるなら、それを织り込んでより効率的な交换をすればいい。环境で储ける実践を増やせばいいだけです」
――东大に言いたいこともあるとか。
「従来と违うことを言ったり権威を否定したりするのは难しいことです。东大はそれができる贵重な存在だと思います。普通の大学には果たせない重要な役割です。东大には既成事実に缚られない判断ができる大学であってほしいのです」
