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ケインズとハイエクは、一般にはそれぞれが景気対策としての财政?金融といったマクロ経済政策による市场への介入を是とするか否とするかを唱えて対立したライバルとみなされている。またもう少し现代の主流派経済学に通じた言い方では、両者の相违は异时点间の资源配分にかんし合理的な选択を行うというミクロ的な基础付けを无视するか直视するかととらえられることもある。さらには両者の资本理论と金融政策を知る人であれば、不况时に裁量的な金融缓和を认めるか金本位制のルールを厳守し公司の闭锁も看过すべきかで対立したと言うかもしれない。
 
けれどもそれらは両者の一时期の议论に焦点を当てた理解であったり、経済人の合理的选択という新古典派経済学に过度に引きつけた解釈である。本书はそうした観点から、ケインズとハイエクがそれぞれ初期から晩年までにたどった思想的な挫折や転换といった経纬を辿り返し、そこから共通点と相违点をさぐり、「自由」をどうとらえたかを论じるものである。
 
ケインズとハイエクにとって、容认する「政府の大きさ」は副次的な问题である。両者には、不确実な将来に向けて货币を投资ないし消费しようとする意思决定をマクロで论じ、景気変动を裁量的な政策で平準化させようとしたケインズと、ミクロで扱おうとして市场経済だけでは自律性を论証できないことから惯习法の必要性を悟った后半生のハイエクというように、市场経済をマクロでとらえるかミクロから理解するかという违いがある。ハイエクからすれば、「マクロ」を市场の分析単位とすることそのものが市场への介入の第一歩である。
 
彼らはともに将来を新古典派のようにリスクではなく不确実性でとらえ、それゆえに物々交换ではなく货币が媒介する市场経済を考察した。货币で商品は买えるが、商品は必ず売れるとは限らない。将来に何が起きるか分からないという意味での不确実性が高まると、货币を売れるかどうか分からない商品と交换しようとする人が少なくなるのが「流动性の罠」であり、ケインズはそうした危机において政府が财政政策によって商品を购入すべきだとした。一方ハイエクは、金本位制、后には民间银行が通货を竞争的に発行するというルールおよび惯习法のもとでは、そもそも流动性の罠は生じないとした。両者は対立したというよりも、ケインズは市场経済を危机から、ハイエクは平时から分析したという解釈である。
 
ケインズとハイエクは社会政策全般を様々に説いているが、それは以上のような市场経済像を前提とするもので、そこから惯习と変化、政策と自由のあるべき组み合わせ方、すなわち保守主义?自由主义?民主主义を展望している。
 

(紹介文執筆者: 総合文化研究科?教养学部 教授 松原 隆一郎 / 2017)