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「东京大学の海研究」を束ねて进めて14年

機構長 木村伸吾
/教授

KIMURA Shingo

海に関わる东大の研究教育を语る上で欠かせない役割を果たしてきたのが海洋アライアンスです。学生の教育プログラム、インターンシップ、そして全学の海研究を束ねるシンポジウム。14年の歩みについて机构长に闻きました。

海に関する研究?教育を部局の枠を越えて进めようという意识の高まりを受け、2007年に诞生した全学ネットワーク组织が海洋アライアンスです。海洋研究所（现?大気海洋研究所）、理学系の惑星科学や临海実験所、农学系の水圏生物科学、工学系や生产技术研究所の海洋工学など、海に関する取组みは多くの部局で行っていましたが、特に教育の部分で横の连携が乏しかったのです。

2009年、横断型教育の柱として大学院生向けの海洋学際教育プログラムを立ち上げました。感染症を水際で防ぐマリンバイオセキュリティ、洋上風力発電、海洋プラスチックごみ、食料安全保障という4つのプロジェクトに所属の異なる学生たちが参画し、講義と演習を組み合わせて各々の現場でPBL（Problem-based Learning）を行っています。また、駒場の1?2年生向けには入門講義「海研究のフロンティア」と全学体験ゼミナール「海で学ぶ～臨海実験所での体験実習～」を開講しています。

インターンシップにも力を入れ、2014年に海外派遣制度を开始しました。国连の工业开発机関（鲍狈滨顿翱）や食粮农业机関（贵础翱）、国际海事机関（滨惭翱）といった组织に学生を3～6ヶ月间派遣するものです。これまでに10の机関に50人が赴き、世界が直面する课题の解决に向けた方策を実务の现场で探求してきました。

研究では、海洋関係の研究者が学内だけで250人以上いるという强みを生かした取组みを続けています。たとえば海洋の利用に関する合意形成手法の开発です。海では様々なステークホルダー间での合意形成が必要となり、贰贰窜（排他的経済水域）や叠叠狈闯（国家管辖権外区域の海洋生物多様性）の问题もあります。実は他国の贰贰窜で水を汲むだけでも复雑な手続きを踏む必要があり、科学の研究においても法律が関わってくるのが现代の海洋です。公共政策大学院や东洋文化研究所など、社会科学の研究者も参画している当机构では、数年かけて様々な问题点を洗い出し、海洋利用のガイドラインを公表しています。

メガ津波から命を守る防灾の高度化研究、海洋生物の回游生态の解明、マイクロ?ナノ海洋复合センシングにも机构として力を入れてきました。勉强会をもとに大きく成长したのは、冲ノ鸟岛?小岛屿国プログラムです。サンゴ礁の形成による保全など、海面上昇の问题を抱える国々の支援に生态工学的技术を役立ててきました。もう一つ特徴的なのは、冲合1办尘の観测タワーを使った平塚タワープログラムです。大がかりな観测船を使わずとも波浪、水位、水温、风など洋上のデータを取得できます。データは神奈川県にリアルタイムで提供し、サーファーや渔师が海に出る际の判断材料になっています。

アウトリーチ活动では、「东京大学の海研究」と题したシンポジウムを毎年行ってきました。あえて海洋研究と言わず海研究と呼んでいます。15回の歴史は海に関わる东大の研究の歴史そのものと言えるでしょう。培ってきた知とネットワークを轴に、海に囲まれた日本と、そして世界に贡献していきます。