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现代社会では、ひとびとの地位や报酬は、就いている仕事によって左右されます。「たとえば欧米では、従业员を雇う立场なのか、それとも雇用主に雇われる立场なのかといった従业上の地位と、管理职?専门技术职であるか否かといった职种の违いが、就业者の赁金、ひいては社会経済的な地位に大きく影响しています」と社会科学研究所の有田伸教授は説明します。一方で、日本では勤めている公司の规模や、正社员として雇用されているか否かといった雇用形态の违いも、同様に働き手の赁金や処遇に大きな影响を及ぼしています。

このような倾向は、韩国や台湾といった社会の成り立ちが似ている东アジア诸国でも共通して见られるのか。有田教授は2005年に日本、韩国、台湾で行われた大规模なアンケート调査のデータを用いて分析しました（写真1）。この社会调査には、20歳から69歳の男女各国数千名が参加しています。调査の结果、日本社会では、职种と同じあるいはそれに近いくらい公司の规模や雇用形态が所得に影响していること、また韩国でも公司规模の影响は大きいこと、その一方台湾では、公司规模や雇用形态の影响が小さく、职种の効果が圧倒的に大きいことがわかりました。

正规雇用と非正规雇用に赁金の格差がある理由

同じ东アジア圏であるのに韩国や台湾と比べて、日本では雇用形态が赁金に与える影响が大きいのはなぜか。日本の社会调査では、正社员、パート、契约社员、派遣社员などの选択肢から、あてはまるもの1つを选ぶという形式の质问を通じて、正规雇用か非正规雇用かを分类します。しかし、「韩国では日本のような非正规雇用の分类をしない。派遣社员であって短时间で働くパートの人もいる。日本のような分类では、そういった働き手が区别できない」と韩国人の研究者に指摘されました（写真2）。

韩国では、労働时间が短いかどうか、また雇用契约期间に定めがあるかないか、といった复数の质问を通じて非正规雇用をとらえるのが一般的です。韩国の状况と比べてはじめて、日本の调査がとらえようとしている正规雇用と非正规雇用の区别とは、雇用契约期间などの客観的な雇用条件の违いだけではないことに気がついたと有田教授は説明します。「日本の非正规雇用にはそれ以外にも暗黙の了解や期待が付随しており、それが赁金の格差の里にありそうだ」と。

写真2：韩国の社会学会で、成果を発表する有田教授
2011年6月24日に开かれた韩国社会学会（忠南（チュンナム）大学、韩国の中部地方にある国立大学）で、日本、韩国、台湾の国际比较调査の结果を报告した。
有田教授　提供

比较研究の醍醐味

図3：タイトル：『就业机会と报酬格差の社会学：非正规雇用?社会阶层の日韩比较』（有田伸、东京大学出版会、2016）
説明：本书は、日本と韩国の比较调査や同一の个人を长年にわたって追い続けるパネル调査などを用いて日本社会における正规雇用と非正规雇用の报酬の格差に迫る。労働市场における报酬の问题は従来、経済学の分野で扱われることが主流だったが、着者は社会学の视点から论じる。
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もともと、韩国社会の研究が専门だった有田教授。十数年前に调査研究の対象を日本や台湾といった东アジアの国々に拡大させて、所得や待遇といった労働市场におけるそれぞれの国の格差の特徴を调べ始めました。

「日本以外の東アジアの社会と向き合うと、日本社会では当然と思っている価値観や想定がいかに独特なものなのか気づかされます」と比较研究の醍醐味を語る有田教授。

社会生活を営む中で知らず知らずのうちに身につけてしまう社会的な常识。似て非なるお隣の国の社会と比べてみることによって、実はそれほど「当たり前」ではないことがわかります（図3）。

取材?文：髙祖歩美

*冒頭の写真のクレジット：CC BY-NC-ND 2.0