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本书の编者である一般财団法人「住総研」は、日本の住宅研究に関わる研究者にとっては驯染み深い住宅研究の支援をもっぱらに行う组织として有名である。この组织が设立されたのは戦后间もない1948年のことであり、以来一贯して住宅に関わる学术研究の支援を続けてきた。本书は、この财団法人创立70周年记念事业として企画された、「」というシンポジウム (2018年) の記録をベースに編まれたものである。
 
本书の、第滨章から第痴滨滨章まではシンポジウムで発表を行った研究者の报告が顺に掲载され、第痴滨滨滨章はシンポにおける讨论会の司会进行であった祐成保志の寄稿をまとめたもので、最后の第滨齿章では讨论会の様子が记録されている。
 
本書の著者全8名の半数、4名が東大で教鞭をとっている教員であることは全くの偶然なのであるが、この4名の学内での所属は、野城智也が生産技术研究所、大月敏雄が工学系研究科、岡部明子が新领域创成科学研究科、祐成保志が人文社会科学研究科となっており、一人として同じ部局に所属していない。このことは、住宅研究という研究分野がいかに裾野の広いものであるかを、期せずして雄弁に物語っていると言えよう。
 
さて、　このシンポジウムの究極の目的は「10年後の未来に向けて住宅研究は何を目指すべきか」を多角的に議論するということであった。現在、日本の住宅をめぐる状況は本書のカバーページにデザインとして埋め込まれているキーワード群によって象徴されている。それらをここに示せば、世界金金融危機、東日本大震災、ブレグジット、少子高齢化、ミレニアル世代、移民問題、AI化、世界貿易戦争、異常気象、SNSの普及、SDGs、空き家問題、シェアハウス、リノベーション、ZEH (ネット?ゼロ?エネルギー?ハウス)、スマート化というようなラインナップである。シンポジウムから数年過ぎた現在、ここにコロナ禍や多拠点居住といったキーワードも入れたくなるのだが、このように住宅のあり方に大きく影響を与える社会課題は10年単位くらいで大きく展開していくものだということも、同時に示していると思われる。
 
世界规模で揺れ动く社会课题に応じて住宅のあり方が抱える课题も変わっていき、住宅の作り方、住まい方も変わっていく。そして、即时にその変化に対応し続けなければならない住宅研究者が、今どんな球をどのように打ち返そうとしているのかを理解するのにたいへん役立つ书だと思っている。
 
なお、一般財団法人「住総研」は、その創立60周年記念事業としても出版事業を行っている。『現代住宅研究の変遷と展望』(丸善、2009年) という書籍であるが、これは、戦後の住宅研究のアカデミックな変容過程を研究論文ベースにつぶさに論じた書物であり、もし、この『未来の住まい』の内容に興味をもったら、次に『現代住宅研究の変遷と展望』に挑戦されることをお薦めしたい。(文中敬称略)

 

(紹介文執筆者: 工学系研究科 教授 大月 敏雄 / 2021)