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21世纪に入ってから中国が世界経済のなかで急速にその存在感を高め、実质的な経済规模では中国はすでにアメリカと肩を并べている。
 
中国の世界経済のなかでの位置も大きく変化した。今世纪が始まったころ、中国は「安くて豊富な労働力」に强みを持つ国とみなされていて、先进国の市场へ向けて安い消费财を大量に送り出す国であった。「中国は『世界の工场』」というフレーズが日本から世界へ広まっていったのも21世纪初めのことである。
 
だが、21世纪初めには世界银行の基準でいう「低所得国」から「低位中所得国」になったばかりだった中国は、その后「中所得国」の段阶を早足で駆け抜け、いま（2019年）から10年以内に「高所得国」の仲间入りをするだろう。14亿の人口をもつ高所得国が出现すれば、それは疑いなく世界で最大の消费市场だということになる。
 
そうした変化に伴い、中国の贸易の内容や方向も大きく変化した。21世纪初めには、中国は先进国から机械や重要部品を输入し、大势の労働力を利用して製品に组み立て、それを先进国市场に输出するという贸易のパターンが中心だった。つまり、先进国に依存していたのである。
 
しかし、今日の中国は先进国（西欧、北米、日本）以外の世界との贸易のほうが多くなっている。それらの国々との间では中国は鉄鉱石、石油、大豆といった原材料を大量に输入し、スマホやパソコンをはじめとするハイテク机器から衣服にいたるまでのさまざまな工业製品を输出している。
 
例えば、中国は主に国内の膨大な鉄鋼需要をまかなうために、世界の鉄鋼生産の半分を占めるほどの鉄鋼を作っている。そのため、中国は国際的に取引される鉄鉱石の3分の2も輸入しているのである。また、日本では中国でアップルのiPhoneが組み立てられていることがよく知られていて、そのことが中国は「安価な組立工場」だというイメージの形成につながっているが、ヨーロッパや東南アジア、インドでは中国ブランド（Huawei, ZTE,OPPO, vivo, Xiaomiなど）の存在感が大きい。
 
このように先进国以外の世界から见た场合、中国は原材料を大量に输入して、主に自国ブランドの工业製品を大量に输出する国というイメージになりつつある。
 
本书は世界経済のなかでのこうした中国の位置どりの変化に着目し、中国と先进国以外の世界（それを本书では「新兴国」と総称している）との経済関係を分析したものである。中国の新兴国に対する积极的な関与を目指した一帯一路构想、东南アジアへの南进、中国による大豆、石炭、鉄鉱石の输入が新兴国に与えるインパクト、雑货と携帯电话における中国製品の新兴国への浸透などを分析した。
 
 

(紹介文執筆者: 社会科学研究所 教授 丸川 知雄 / 2019)