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「博物馆の未来を考える」だなんて、大きく出たものだ。本書のタイトルを見て、そう思う人も少なくなかろう。
 
だが、大きく出る必要があった。本书が刊行された2021年8月、博物馆法の改正に向けての议论が本格化していた。その议论に直接ぶつけねばならず、またぶつけたかったのである。
 
文化审议会に博物馆部会が设置され、博物馆の振兴に関する検讨を开始したのが2019年11月。博物馆の振兴と言っても、直近で目指すのが博物馆法の改正ということは、関係者全员わかっていた。
 
1951年に制定された博物馆法は、几度にわたる小さな法改正を重ねながらも、抜本的な改正に至らぬままに70年が経过しようとしていた。この间、同法は形骸化し、时代の流れに取り残されていった。そもそも全国に202馆しか博物馆がなかった1951年に成立した同法が、5,738馆に膨れ上がった今日の博物馆の状况にそのまま适合できるはずがない。二本柱である登録制度と学芸员制度のいずれも刷新を求めていることは、明白だった。
 
しかし、70年もの长期にわたって构筑された博物馆制度は、様々な法令や行政システム、関係団体の调整の上に动いているものであり、法律を大きく変えようとすると、必ずどこかに皱寄せが行く。2008年にも目指された抜本的法改正が、ロビーイングや行政の力学のために失速し、「期待はずれ」に终わったのはこのためである。
 
だから、今度こそ抜本的な法改正を実现したい。そう考えて、日本学术会议の史学委员会「博物馆?美术馆等の组织运営に関する分科会」が动いた。まず2020年8月に提言「博物馆法改正へ向けての更なる提言～2017年提言を踏まえて～」を発出し、法改正で目指すべきポイントを提示した。国内の议论が见落としがちな海外の博物馆制度も参照事例として示した。
 
そして、この主张を文化审议会博物馆部会と、その背后にいる文化庁、そして博物馆制度に関心をもつ诸団体にも届けたいとの思いから、2021年3月にシンポジウム「」をオンライン開催した（全日本博物館学会、名古屋大学人文学研究科附属人類文化遺産テクスト学研究センターとの共同主催）。シンポジウムの反響は大きく、約800名の申込みがあり、当日は常時約500人が参加してくれた。本書『博物馆の未来を考える』は、このシンポジウムでの発表と討議内容をまとめたものである。
 
手前味噌になるが、本书は2022年4月の通常国会で実现した博物馆法の改正に影响を与えたと信じている。具体的にどのような影响を与えたかを、本书を通してぜひ考えてもらいたい。
 
しかし、その影响は限定的であった。二本柱の登録制度と学芸员制度のうち、改正されたのは前者のみで、后者は中长期的な课题として先送りされた。
 
现在、我々は2023年4月の改正法の施行を待っている。もう改正が済んだのだから、本书は赏味期限切れと考えるなかれ。これから进む新たな制度设计において、本书は本领を発挥できる。
 
本书の最大の特徴は、博物馆法のような人文社会科学にとって大きな意味をもつ法律の改正の际に、研究者がどう动けば良いのかのヒントを与えてくれる点にある。日本学术会议の社会的意义が问われている今日だからこそ、人文社会科学の研究者が现代社会のあり方に関する议论に积极的に関与することは大切だ。
 
学芸员制度の改正が先送りになったのだから、将来研究者たちが动かねばならない机会がまた必ず来る。本书は、その时にもきっと「役に立つ」。
 

(紹介文執筆者: 人文社会系研究科?文学部 准教授 松田 陽 / 2022)