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本書は2018年3月に東京大学大学院総合文化研究科に提出された著者の博士論文「ポスト?スハルト期インドネシア?バリにおける観光開発に関する民族誌的研究――コミュニティベースト?ツーリズムを中心に」をもとにしている。本書の目的は、インドネシア随一の観光地であるバリの事例から、国際協力を通じてグローバルに普及しているコミュニティベースト?ツーリズム (CBT) がローカル社会の文脈に合わせて適用されていくプロセスを、現地NGOとその協力者たちの動向や実践に焦点をあてながら明らかにすることで、CBTという現代的なテーマに対する研究成果を社会に公開し、さらなる発展研究を促すことにある。
 
第二次大戦后に独立した発展途上国では、国际観光客の受け入れが外货获得手段として重要视され、観光开発がこぞって推进されてきた。その一方で、発展途上国における観光开発は无制御に展开されがちであり、それらの国々における観光开発は、环境破壊、国民経済のゆがみ、そして伝统文化の破壊などを引き起こしているとしてとりわけ问题视されることが多い。これを受けて1980年代以降、観光の负の影响を是正すべく、「持続可能な开発」概念を観光分野に适応させた「持続可能な観光」の実现が、国际社会において强调されるようになっている。今日、その中心的な役割を果たす観光形态として位置づけられているのが、本书において焦点をあてる地域コミュニティが开発计画から运営まで主体的に参加し、事业の権利と义务を保有することを理念とする颁叠罢である。
 
こうした现代にみられる観光现象は、経済的効果を优先する开発のベクトルとそれに抗う参加型开発のベクトルという、二极のベクトルがせめぎあうなかで展开されている。では、このせめぎあいは、観光地で生活する人々の生活にどのような影响を与えているのだろうか。本书ではそれを、グローバル资本主义の流れに后押しされ、今日、世界的なリゾート観光地となったインドネシア?バリにおける颁叠罢をめぐる取り组みから考察する。バリの事例から民族誌として描き出すのは、グローバリゼーションの影响を受けやすい国际観光地に生きる人びとが、今日直面している葛藤や価値の変容であり、それらは他の国や地域のリゾート観光地にも当てはまるものである。
 
1998年にスハルト政権が崩壊し、地方分権化ならびに民主化の时代に入って以降、バリでは现地狈骋翱や都市中间层らを中心に、颁叠罢を适用することで、マス?ツーリズムを基本とするバリ観光のパラダイムを変革しようという动きがみられるようなっている。本书は、现地狈骋翱とその狈骋翱のプロジェクトにかかわる2つの村落を対象に行った计27か月に及ぶ现地调査の结果をもとに、マス?ツーリズムが优势な状况において、観光地に生活する人びとが颁叠罢というマスツーリズムとは异なる観光形态の価値をどのように见出し、取り入れようとしているのかを考察することで、现代世界において実践されている新しい観光现象の性质を明らかにする民族誌である。

 

(紹介文執筆者: 岩原 紘伊 / 2021年6月21日)